前回のブログでは「採用活動において確認する指標のひとつ「有効求人倍率」」をご紹介しました。今回は引き続き採用活動に関する内容について書いていきたいと思います。

採用において重要な母集団形成

新卒採用であっても中途採用であっても、採用担当者にとって大事な取り組みのひとつと言えるのが母集団形成です。母集団を大きくすることができれば、より望ましい人材を採用できる可能性が高まります。10人の中から1人選ぶよりも、100人の中から1人を選べるようにしたいものですよね。

しかし、なかなかうまくいかないのがこの母集団形成。今の時代は様々なツールやサービスが充実しているだけに、逆に絞って何かの方法に取り組む事は難しくなっています。

少々前のお話にはなりますが、私が企業人事の採用担当者をしていた時の新卒採用活動の取り組みについてご紹介したいと思います。

採用担当者は会社の営業担当者であると考える

採用活動では自社の紹介を行い魅力を伝え、関心を持ってもらう事が必要です。つまり、採用担当者は採用活動において会社を営業しなければなりません。母集団形成を増やすのは、営業担当者にとって見込み客を増やす事と同じと言えます。では、どうすれば見込み客を増やせるでしょうか？

私が勤務していた会社は食品関係の卸売業で規模は100人程度という会社でした。B to Bの事業のため学生は全く知らない会社です。また、規模も大きいとは言えませんでしたから、最初から応募したいと思ってもらえるわけではありませんでした。

当時は○○ナビといったウェブを使った採用がだいぶ身近になっていた事もあり、勤務先でもナビを使っていたのですがそれほど多くの学生からエントリーしてもらう事はできませんでした。

その他の悩みとして、エントリーの比率がだいたい男性2割女性8割とかなり偏った応募割合だったという事です。これは扱う商品が女性が好む物だった事が理由です。会社からはもっと男性を採用したいと言われており、実現しなければならない課題でした。

足を使った採用活動である大学訪問

何もしなくても気が付けば母集団が増え、エントリー比率が望ましいものになれば良いのですが、もちろん何もしなかったら変わりません。その為、今までの担当者がやっていない取り組みをする事にしました。それは何かというと大学訪問です。

会社は東京都内にあったのですが、1日に3か所くらいは回れそうな範囲の大学の所在地と就職窓口を調べて、片っ端から訪問アポイントメントの電話をしました。東京、埼玉、千葉、神奈川の50か所くらいのキャンパスを回りましたが、採用に関しての訪問はほぼ必ず歓迎され断られる事は基本的になかったです。

この大学訪問果たして意味あるものだったかというと、間違いなく意味がありました。外部の合同企業説明会に参加する為には当然費用が掛かりますが、学内の企業説明会に声をかけてもらえれば無料です。訪問のかいあって10近い大学からお声がけいただけました。そして、学内企業説明会で出会った学生が採用に至り、いち採用担当者としても非常に嬉しかった事を今でも覚えています。

今こそ採用に力を入れたいタイミング

コロナの影響で現在はここ最近で考えれば買い手市場です。経営が厳しい会社は当然採用活動はできません。私が採用活動をしていた時も売手市場だったのですが、リーマンショックで一気に状況が変わりました。今もその時と似たような状況だと感じます。

大学としては困った状況です。学生の就職をサポートしたいものの求人を出してくれていた企業は今年は採用しない、予定を変更して採用なし。当時もそのような状況でした。

卸売業は良くも悪くも景気に左右されにくかったため、勤務先はリーマンショック後も例年通りの人数で採用をかけました。そうすると大学側の反応がリーマンショック前と異なり、それ以前よりも気にかけていただき学生にもよく紹介していただきました。やはり相手が困った時にいかに力になれるのか、役に立てるのかという事なのだと思います。

更に、売手市場の時には全く相手にしてもらえないような大学、評価の高い学生が選考に参加をしてくれました。今も同じような状況ですから、採用意欲の高い企業にとっては優秀な人材を確保しやすいチャンスであると言えます。

採用方法の多様化は加速、教育機関と連携ができれば効果的な採用活動が可能

転職が珍しくない時代、そして終身雇用という言葉も耳にしなくなりました。これはほんの10年程度のお話ではないでしょうか。有名大企業も一生面倒はみられませんよ、新卒一括採用も見直していこうというメッセージを公にしている時代です。

そして働き方改革で同一労働同一賃金が求められ、言葉通り理解すればスキルが高い経験者ほど仕事が見つけやすく、経験がアルバイト程度の学生は採用されるチャンスが少なくなるとも受け取れます。

そうすると今後学生は就職へのハードルが高まっていく、学生の就職活動を支援する教育機関も対応がより大変になっていくでしょう。そして、新卒一括採用というルーティーン業務ではなくなり、学生ひとりひとりに対するオーダーメイド対応が求められます。通年採用になっていくと根本的にやり方を変えていかなければなりません。

そこで頼りになるのが就職支援を事業としている人材業です。当時は新卒紹介サービスはほとんど耳にしなくなりましたが、今はかなり一般的になっています。新卒一括採用でなくなれば全学生個別対応になりますので、事業拡大のチャンスが生まれていきます。

どんな事業も今まで通りではどうなるかわからない、という状況になってしまいました。いち企業の人事担当者の方、人材業の方は新たなルートづくりの一環として教育機関との連携をお試しされてみてはいかがでしょうか。